次世代のデータストレージ日本企業と海外勢の比較

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日本国内で次世代のデータストレージを調達する場合、どの企業が候補になるのでしょうか。本記事では次世代のデータストレージ市場の供給企業を、国内調達の観点から整理します。

調達先の候補となる企業

Dell
HPE
NetApp
IBM
Hitachi
Toshiba
Pure Storage
Nutanix
Tintri
Simplivity
Scality

国内で調達できる供給元

リストに記載された次世代データストレージのサプライヤーのうち、日本企業として明確に該当するのは日立製作所と東芝の二社です。日立はHitachiとして、東芝はToshibaとしてそれぞれグローバル市場で強固な地位を持つ日本発のメーカーであり、国内でもデータストレージ分野で長年の実績があります。その他のDell、HPE、NetApp、IBM、Pure Storage、Nutanix、Tintri、SimpliVity、Scalityはいずれも海外企業であり、日本国内には直接の拠点や日本法人を設置し、主に代理店やシステムインテグレーターを通じて製品を販売しています。また、国内のクラウドサービスプロバイダーと連携したり、日本語に対応した技術サポートやトレーニングを提供することで日本市場への浸透を図っています。結果として、リスト内で日本人が設立した企業はなく、純粋な日本企業は日立と東芝のみとなります。

調達時に確認すべき点

次世代データストレージを調達する際、日本のバイヤーはリードタイムを最優先で確認すべきです。特にNVMe over FabricsやStorage Class Memoryといった新技術は、供給元の生産計画が不安定な場合が多く、納期が数ヶ月に及ぶリスクがあります。また、日本国内で必要な電気用品安全法（PSE）や電波法の技術基準適合証明が取得済みかどうか、加えてVCCIクラスB規格への準拠も確認が必要です。さらに、不揮発性メモリや光ストレージなど高度な専門性を持つ製品では、現地法人や正規代理店による日本語対応の技術サポートが不可欠であり、ファームウェアの緊急アップデートや障害解析を迅速に行える体制を評価すべきです。スペアパーツについては、メモリモジュールやコントローラーボードの長期保管状況を確認し、同一製品が5年間は安定供給される契約であることも重要です。最後に、半導体不足や地政学的リスクを考慮し、複数の製造拠点を持つサプライヤーを選定することで、供給途絶のリスクを低減できます。

用途別の要求仕様

中小企業と大企業では、次世代データストレージへの要求は大きく異なります。中小企業は、コスト効率と導入の簡便さを最も重視し、限られたIT予算と人材で運用できるクラウドベースのストレージサービスや手頃な価格のハイブリッドソリューションを求めます。一方、大企業は、大量のミッションクリティカルなデータを処理するための極めて高いパフォーマンス、拡張性、そしてデータ保護とコンプライアンスを最優先します。そのため、プライベートクラウドやエンタープライズ向けオールフラッシュアレイなど、高度な機能と堅牢なセキュリティを備えた専用システムへの投資をいとわず、データの完全な制御と可用性を要求する点が、中小企業との大きな違いと言えるでしょう。

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